日経ビジネス09年7月13日号 時流超流 より
【概要】
家庭などの太陽電池で発電した余剰電力を、現在の2倍の価格で電力会社に買い取らせる制度を始める方針だ。家庭が太陽電池を設置する場合、200万円ほど費用がかかるため、投資回収には、20～30年ほどかかるとされる。買い取り価格が2倍になることで、半分の10～15年に短縮されるという。
しかし、ここには盲点がある。それは、「太陽電池が故障しなかった場合」の話である。
産総研の調査によると、設置から10年以内に太陽電池パネルを一部でも交換した事例は、34件（13％）に及ぶという。また、太陽電池は、発電量が季節や天候に左右されやすいため、故障していたとしても、ユーザーは、「天気のせい」で片づけてしまいやすい。そのため、稼働中のパネルの中にも、多くの不具合が眠っている可能性がある。
【私見】
太陽電池は、設置すれば半永久的に使えるという認識は、世間にも、私自身の中にもあったと思う。それが、。実は壊れますと来たのだから、「なんだ」という気持である。一般家庭の屋根に取り付ける太陽電池パネルの普及率は、まだまだ低く、これから製品が安くなって普及してくると思うが、普及すればするほど、クレームの数も種類も増えてくるだろう。その中でも、この「実は壊れるんです」というクレームはかなり初歩的なクレームだと思うので、まだまだ技術的改善の余地は大きいと感じた。
